米国株が下がって積立をやめたくなったら、まず確認したいのは、株価よりも「今の金額で無理なく続けられるか」です。
生活に必要なお金を確保できていて、投資の目的も変わっていないなら、下落だけを理由に積立を止める必要はないと僕は考えています。
ただ、頭で分かっていても怖いものは怖い。「長期投資だから大丈夫」と思っていたはずなのに、資産が減る画面を見ると気持ちは揺れます。
今回は、下落相場で積立をやめたくなる理由と、そんなときに僕が大切にしたい判断軸を整理します。
数字が減ると、自分の時間まで失った気がする
2026年11月20日の米国市場では、S&P500が最高終値から10%を超えて下落し、調整局面に入ったと報じられました。
「10%の下落」と聞くだけなら、投資では起こり得ることだと思えます。でも、自分のお金に置き換えると話は変わります。
例えば、投資資産が1,000万円なら、10%の下落で評価額は900万円。100万円減る計算です。
仮に毎月5万円ずつ貯めてきたなら、100万円は20か月分の貯蓄に当たります。もちろん、積み重ねた努力が消えたわけではありません。それでも「これだけ貯めるのに、どれだけ働いたと思っているんだ」と感じても不思議ではないでしょう。
つらいのは数字の変化だけでなく、そのお金に自分の時間や我慢が重なって見えるからかもしれません。
僕も約200万円のマイナスを経験した
僕には、コロナ初期に投資で約200万円のマイナスを経験したことがあります。
その経験を踏まえて今の考えを言葉にするなら、「増やしたい気持ちと、減ったときに耐えられる気持ちは、別に考えた方がいい」ということです。
相場が良いときは、少し多めに投資しても平気に思えます。ところが下がり始めると、同じ金額が急に重たく感じられる。
例えば、資産が20%下がった場合、元に戻るには25%の上昇が必要です。100万円が80万円になり、そこから20万円増えるには、80万円に対して25%の上昇が要るからです。
下がるほど「戻るまで待てるだろうか」という不安も大きくなります。
だから僕は、長期投資を考えるうえで、期待する利益だけでなく、どのくらいの値下がりなら生活や気持ちを崩さずにいられるかを大切にしたいと思っています。
積立の仕組みと、心の負担は分けて考える
積立投資は、決まった金額で買い続ける方法です。同じ投資信託なら、基準価額が下がったときほど多くの口数を買えます。
例えば、毎月1万円を積み立てる場合、基準価額が1万口当たり1万円なら1万口、8,000円なら1万2,500口を買えます。手数料などを考えない単純な例ですが、同じ金額で買える量は25%増えます。
ただし、これは利益の保証ではありません。買った後にさらに下がることも、回復まで長くかかることもあります。
「安く買えるのだから喜ぶべき」と、自分に言い聞かせすぎなくてもいい。保有資産が減る不安と、新たな積立で多く買えることは、同時に起こります。
怖いと感じる自分を責めるより、怖くても暮らしを守れる金額にする方が、僕には合っている気がします。
やめる前に確認したい3つのこと
積立を止めたくなったとき、僕なら次の順番で確認します。
近いうちに使うお金まで投資していないか
例えば、月の生活費が20万円なら、6か月分は120万円、1年分は240万円です。必要な現金は、雇用の安定性や家族構成によって変わります。
急な出費や収入減に備えるお金と、数年以内に使う予定のお金。それらを投資資金から分けられているかを、先に確認したいです。
積立額が家計を圧迫していないか
毎月5万円の積立が苦しいなら、3万円に減らす選択もあります。
金額を守るために生活を削りすぎるより、暮らしに合った金額へ調整する。収入や支出が変わったなら、積立額を変えることも自然だと思います。
変わったのは株価か、自分の状況か
ニュースを見て不安になったのか。それとも、転職や住宅購入などで、お金を使う時期が近づいたのか。
株価だけが変わった場合と、自分の生活が変わった場合では、必要な対応も違います。「不安だから全部やめる」と決める前に、不安の理由を分けてみたいです。
僕が増やしたいのは、暮らしの選択肢
僕がお金を増やしたいのは、口座の数字を大きくすることだけが目的ではありません。
働き方を選べるようになりたい。家族との時間も、自分の時間も大切にしたい。そうした自由につながるから、資産形成を続けたいと思っています。
それなのに、値動きが気になって毎日落ち着かないなら、一度立ち止まって金額や配分を見直してもいいのでしょう。
下落相場で目指したいのは、平気な顔ができる投資家になることより、無理なく続けられる仕組みを持つことです。
今日の株価は選べません。でも、投資に回す金額や、画面を見る頻度は選べます。
相場が怖くなったときこそ、「どこまで増やしたいか」と一緒に、「どんな毎日を送りたいか」も思い出したいと思います。
※2026年11月21日時点の情報です。金額例は説明のための仮定で、筆者の現在の資産額・積立額ではありません。長期・積立・分散投資でも元本割れする可能性があります。
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